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第一章　第十話

　2020年5月14日のニュース記事：
　安倍首相は１４日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言を３９県で解除することを決めた。宣言の対象地域を解除するのは、４月７日の発令以来、初めてだ。首相は疲弊した経済を支援するため、２０２０年度第２次補正予算案の編成を指示した。
　首相は記者会見で、「感染拡大を予防しながら社会経済活動を本格的に回復させる『新たな日常』を作り上げる極めて困難なチャレンジに踏み出す」と強調した。そのうえで、緊急事態宣言を続ける８都道府県について、「収束に向けて前進しているのは間違いない。可能であれば（宣言の）期限の３１日を待たずに解除する」と述べた。１週間後の２１日をめどに解除の可否を改めて判断する考えだ。
　記者会見後に開かれた政府対策本部では、宣言の対象区域を全都道府県から、いずれも感染対策を重点的に行う「特定警戒都道府県」の北海道、埼玉、千葉、東京、神奈川、京都、大阪、兵庫の８都道府県に変更すると正式決定した。読売新聞オンライン

　2020年5月15日のニュース記事：
　4月末、カナダのパラリンピック委員会は、この未曽有の状況を乗り越える糧にしてもらおうと、パラリンピアンを起用した公共CMの発信をはじめた。不条理な現状の下、湧き上がる感情や、整理しきれない思考と格闘する人に向けたメッセージで、外出禁止の中、東京大会出場が内定した選手たちが自宅で録音した音声が使われている。
　逆境に向き合い、自分たちでコントロールできることだけに集中し、乗り越えてきたのがパラリンピアンだ。感情をやりくりし、置かれた状況の中でできることを積み重ねることで心身への影響を最小限にできる。
　今、私たちに必要なのは、不確かな未来に向けてかじを切るために必要な力だ。体力と適応力、そしてソウゾウ（想像・創造）力が大切だと私は思う。これら全てを高める力を秘めているのがスポーツ。こんな状況だからこそ、スポーツの意義を声高に伝えたい。
　パラリンピックは「できないこと」ではなく、「どうすればできるようになるか」を考える癖を私につけてくれた。多少のことでは心は折れず、柔軟に生きる力も与えてくれた。日本経済新聞ネットニュース


　アナ、カズ、義助、泳子、ルドルフ、李武志は、五輪ＳＮＳで、頻繁にメッセージを交わしていた。
　ルドルフの五輪ＳＮＳのメッセージ：〈あのマルクス・レーム選手の指導を受けたんだ！〉
　ルドルフが、興奮気味にメッセージを送った。マルクス・レームは、ドイツの義足の走り幅跳びの選手で、世界的な英雄だった。
「自分の記録を塗り替える選手を育てることで、選手の人生は、完結する。それが、パラスポーツだ」
　マルクス・レームの言葉だった。
「コロナなんて、吹っ飛ばそうぜ！」
　六人のパラアスリートは、この言葉に奮起した。障害児は、思いの外、逆境に強かった。それは、偏見の中で培った強さだった。


　2020年5月21日のニュース記事：
　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は、新型コロナウイルスの影響で２０２１年に延期された東京五輪について、来年夏に実施できない場合は中止されるとの見通しを示した。英ＢＢＣ（電子版）が２０日、インタビューで述べたと報じた。
　ＢＢＣによると、バッハ氏は、安倍首相に「来年夏以外の選択肢はない」と伝えられたと明かし、「理解できる」と述べた。その理由として「組織委員会が、３０００〜５０００人もの人たちを永遠に雇用することはできない」ことを挙げ、さらに「世界中のスポーツの日程を毎年変えることはできない。選手たちを不安なままにさせてはいけない」と指摘した。
　無観客で実施することについては、「それは我々の望んでいることではない」と否定的な見方を示した。読売新聞オンライン

　2020年5月22日のニュース記事：
　豪紙オーストラリアンは２２日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のジョン・コーツ調整委員長が、東京五輪の来夏開催について、今年１０月までに可否を判断する必要があるとの考えを明らかにしたと報じた。
　報道によると、コーツ氏は「大会は２０２１年のみ開催が可能だ。再延期はできない」と述べ、ワクチンの開発や生産が間に合うめどが立たなければ開催は難しいとの見通しを示した。
　コーツ氏は、東京五輪には選手１万１０００人のほか、２万人の報道関係者、６万人のボランティアらが世界中から集まると指摘し、開催には大きな困難が伴うと指摘した。読売新聞オンライン

画像の出典

1. http://www.asahi.com/special/challenged/athletics/koeruchikara/05.html?=fromL1